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自分の場合のiDeCoを計算してみた シリーズ1/4 所得控除はどのぐらい節税か


そもそもiDeCoとはなんぞやというかたは、前回の記事を参考に。

個人型確定拠出年金(iDeCo)がどのぐらいメリットデメリットがあるかは、人によって条件が異なるので、結局、自分がどのくらいメリットあるか調べないと意味がないなと思いまして、色々と計算してみました。



シリーズ1 所得控除はどのぐらい節税か

シリーズ2 運用益非課税はどのぐらい得か

シリーズ3/4 受取時の減税はどのぐらい減なのか

シリーズ4/4 コスト、デメリットも見ておこうか




記念すべきシリーズ1回目です。

毎月の掛け金が全額所得控除になるというもの。税金の仕組みを知らないと、これがどのぐらい得なのかわかりませんよね。

私の場合で計算してみたので参考にしてみてください。


※あくまで、自分のケースです。個人型確定拠出年金のメリットを提示するときに、具体的な数字を例示していることが多いですが、所得控除、運用益、退職控除でそれぞれ違うケースを前提に算出されていることもあってあやふやなんです。パンフレットなどを見るときは小さい字で書かれた条件も要チェックですよ。

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私の給与所得は2967000円です。実は、ここから簡単に年収が計算できるのですが、その計算式は内緒です。(調べればすぐに出ますけど。)

図の見方説明する前に。
確定型拠出年金にかかわる税金は所得税と住民税です。
所得税と住民税はそれぞれ税金の算出方法が異なるため、別々に計算する必要があります。
流れは一緒で、給与所得から控除の分を引いて、その額を元に算出します。
今回は人的控除の差額は計算に含みません。(数千円の誤差があります。)


控除の求め方
基礎控除(家族構成で異なる。所得税計算と住民税計算で基礎控除額が異なる)
社会保険料510790円、旧生命保険料10万円、地震保険1920円。
拠出額は23000円×12カ月=276000円とする。

ふるさと納税は今回は計算から除外(より厳密に求める場合は控除計算に入れるべし)

基礎控除
私は独身・扶養家族なしです。所得税は380000円、住民税は330000円が控除となります。

保険料控除
地震保険、生命保険、介護保険、年金保険は、所得税と住民税で算出方法が異なるので注意して下さい。いずれも限度額があります。さらに、旧生命保険と新生命保険のように、加入年月で算出式が異なる場合があるので注意して下さい。
私の場合、生命保険料控除は所得税で50000円、住民税で35000円となります。
Cf 生命保険文化センター

地震保険は額が少ないので全額控除です。

社会保険は全額控除です。

ふるさと納税は所得によって違うので計算がややこしいのですが、住民税の方がより控除されます。今回は省きました。


では、税金を計算してみます。拠出なしの所得税を例に、計算してみます。

控除額の算出。表にある保険料等特別な計算が必要なものは計算済みなので、控除の欄を全部足せばOK.
基礎控除+社会保険料控除+生命・地震(・介護・国民年金)保険料控除
=380000+510790+50000+1920
=942710

所得税の対象となる金額の算出
給与所得―控除額
=2967000-942710
=2024000(百の位、切り捨て ちなみに、 rounddown関数で簡単に求められる。)

所得税算出
所得に基づいて所得税率を掛けて求める。所得税率は以下の通り。
No.2260 所得税の税率  国税庁
所得が高い人ほど税金も高くなるようになっています。

課税対象金額×所得税率―所得税控除額
表より、195万<2024000≦330万なので、
2024000×10%-97500
=202400-97500
= 109150

所得税109150
このように求めます。

拠出ありの場合、拠出金も控除額に含む事ができます。
また、課税対象金額が195万円以下になるので所得税率も変わります。
その点に注意すると、
拠出ありの場合の所得税=89250
となります。


続いて住民税です。住民税は所得税と控除の額が若干違います。また、課税額は一律で、課税対象金額の10%です。
その点に気をつけて計算すると、拠出なし、拠出ありでそれぞれ、209000,181425円となります。

拠出ありなしの場合でそれぞれ所得税と住民税を合わせると、拠出なし318150、拠出あり270675となり、その差額47475円となりました。

個人型確定拠出年金をやると、年間47475円の節税になることがわかりました。

1月から拠出を開始すると、退職まで26年間ちょいあります。
とても悲しい仮説ですが仮に私の給料水準が60歳までこのままだった場合、26年で1234350円の節税となります。
すなわち、毎年276000円の受け取りを60歳過ぎるまでお預けすると、毎年47000円ぐらい節税になることがわかりました。
なかなかの額ですね。


ポイント

今回の大事なポイントは、所得税と所得税率です。所得が高い人ほど、確定拠出年金分にかかる税金も大きくなるので、所得控除の恩恵も大きくなります。
課税される所得金額が250万の人は、拠出金額に対し所得税10%+住民税10%=20%節税になり、370万の人は20%+10%=30%の節税になります。

さらに今回の計算で気になったことがあります。それは、所得税率そのものを減らせる可能性についてです。
もう一度表をご覧ください。
No.2260 所得税の税率  国税庁
課税される所得金額によって所得税率が異なりますが、特に330万と900万の所は前後で10%の違いがあります。特に330万前後の10%と20%では倍違うことになります。
対象所得全体にこの数字がかかりますので、例えば課税対象所得が330万を少し上回っている方は、より大きな節税対策が狙えるのではないでしょうか。

課税対象所得330万はシュレックが住んでいそうなくらい遠い遠い話なので今回はそこまで検証していませんが、気になりますね。


いずれにせよ、私の場合、今後の収入が去年と同程度だった場合、月23000円年間276000円の拠出で、毎年47000円前後の節税が狙えることがわかりました。
ご参考までに。

次回は運用の非課税について検討します。


※あくまで、自分のケースです。個人型確定拠出年金のメリットを提示するときに、具体的な数字を例示していることが多いですが、所得控除、運用益、退職控除でそれぞれ違うケースを前提に算出されていることもあってあやふやなんです。
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手取り17万なのに家賃7.5万で生活できるのか?
そんな無謀な生活を続けるために、日々の節約や家計簿を淡々とつけ続けるという実験日記です。
投資ド素人サラリーマンが資産運用に興味を持ち始め、それらの記録がてらブログを始めました。
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2016年、FP3級を取得
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